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田畑昇人のFXブログ

資金流入を考えよ?これで勝てると思うよマジで。

仮想通貨   

仮想通貨のトレードをする上で、大きな資金流入を意識して取引をおこなっています。

FXでトレードする際にも、ファンダメンタルズやIMMで大口のポジションをチェックしますよね。
【参考記事】FXトレードで大切な需給を考えよう

 

トレードで利益を出すためには、自分より後に入ってきた人に、そのポジジョンを押しつける必要があります。

そのプロダクトの技術的な部分を調べて、「自分はこれが素晴らしい」と思っても、後に「それを欲しい!」を思う人がいなければ、価格は上がりませんよね。

例えるとこんな感じ。

それではここで、2018年の春から夏にかけての仮想通貨の好材料を整理してみましょう。

 

 

2018年春の仮想通貨の好材料まとめ

1.SBIやマネックスなど大手証券会社が仮想通貨事業に本格的に参入

全世界の仮想通貨の全取引高の3~4割を占める日本では、本格的に大手証券会社が参入してきています。

ネット証券大手SBIホールディングスの北尾吉孝社長は4月26日、2018年夏にも仮想通貨交換業の事業を始める考えを明らかにした。

出典:https://www.businessinsider.jp/post-166536
BUSINESS INSIDER JAPAN

ネット証券大手のマネックスグループはコインチェック(東京・渋谷)を買収した。4月に会見したマネックスGの松本大社長は「仮想通貨の価値は今後も伸びる。セキュリティー面などで支援し、さらに大きな市場にしたい」と語った。本業のネット証券はライバルに差を付けられており、仮想通貨の参入で巻き返しを図る。

出典:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30035960R00C18A5000000/
日本経済新聞

 

ここで、2018年3月期のSBI証券の決算資料の一部を抜粋します。

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出典:http://www.sbigroup.co.jp/investors/library/presentation/pdf/presen180426.pdf

 

SBIグループで約420万口座の顧客を抱えているので、これらの一部のユーザーが仮想通貨に流れ込むことが想定されます。

また、マネックス証券も約170万口座あるので、コインチェックの買収とともに、仮想通貨市場にいいインパクトがあるでしょう。

 

2.自分の周りの株やFXクラスタが仮想通貨を資産の一部として考え始めるようになった

自分の周りには、株やFXで生計を立てている専業トレーダーがたくさんいます。

去年の年末にかけての仮想通貨のパフォーマンスは、凄まじいものでした。

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出典:https://qz.com/1169000/ripple-was-the-best-performing-cryptocurrency-of-2017-beating-bitcoin/

 

リップルに関しては、年始から360倍。ネムに関しては、年始から298倍。

コインチェック銘柄で、日本人に人気とされるこの2つの銘柄の暴騰は、株式市場を遥かに超えるものでした。

仮想通貨に関しては、税率が高いのがネックですが、2017年は税引き後でも相当なパフォーマンスがあったことがわかります。

 

トレードで生計を立てている身としては、期待値が高いとわかった以上、ある程度資産を仮想通貨で運用する必要を感じました。

周りのトレーダーも、ある程度まとまったお金を仮想通貨にいれるようになったので、下値は限られるという実感はありました。

2017年は、今までギークの玩具とされてきた仮想通貨が、資産の一つとして、周りの方たちが考え始めるようになった大きな年でした。

 

3.納税の換金売りが終わりビットコインの日足が4/12できれいに反転した

仮想通貨の主軸通貨であるビットコインは、2月・3月は完全に下降トレンドでした。

材料としては、コインチェックのNEM560億円流出による仮想通貨全体への不安もありますが、大きくは納税資金確保の売り圧力だと思われます。

 

①3月15日 日本の確定申告。税金利確売り。

②4月17日 アメリカ確定申告期日。税金利確売り。

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チャートを見ると、2018年4月12日にビットコインは日足ベースで反転していることがわかります。

この時のマイニングの損益分岐点が、6,000~7,000ドルでした。

それより下の価格ではマイナーが売ってくる確率も低いため、ファンダメンタルズ的にもタイミング的にも、いいタイミングでした。

ビットコインの価格が仮想通貨全体に占める割合は大きいため、この反発は仮想通貨市場においてとても大きかったです。

 

4.仮想通貨の普及率がまだ低いと考えられる

仮想通貨の保有率、米では若年層中心に8%程度

ビットコインをはじめとする仮想通貨の購入者を増やし、利用者の層を拡大することは、今後の長期的な利用とそれらの価格にとって極めて重要だ。米調査会社ファインダー・ドットコムは2月、米国の成人2001人を対象に調査を実施。これまでに仮想通貨を購入している人たちについて、明らかにした。

調査の結果、仮想通貨を保有しているのは回答者の7.95%であることが分かった。歴史が浅いことやリスクが高いことを考えれば、それほど驚くべき結果ではないだろう。

出典:https://forbesjapan.com/articles/detail/20368

 

仮想通貨保有、25~30歳の13.5% 働く男性調査

25~30歳のビジネスマンの約14%が仮想通貨を保有・運用している――。サイバーエージェント子会社がおこなった働く男性を対象にしたアンケートで、そんな結果が出た。仮想通貨保有者の9割超が「投資目的」と答えており、若年層は新たな投資手段として魅力を感じつつあるようだ。

調査は「新R25」が3月に全国の25~30歳を対象にネット上で行い、4734人が回答した。「仮想通貨を保有または運用している」と答えた割合は13・5%だった。うち、27・7%は、仮想通貨を買う以前は投資や運用をしたことのない初心者だった。

出典:https://www.asahi.com/articles/ASL435T7WL43ULFA02G.html

 

仮想通貨の普及率から考えた時に、キャズム理論というものがあります。

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①イノベーター(Innovators:革新者、革新的採用者)
②アーリーアダプター(Early Adopters:初期採用者、初期少数採用者)
③アーリーマジョリティ(Early Majority:前期追随者、初期少数採用者)
④レイトマジョリティ(Late Majority:後期追随者、後期多数採用者)
⑤ラガード(Laggards:採用遅滞者、伝統主義者)

 

上記のデータから考えると、統計上の数字を見るだけならば、2018年5月現在アーリーアダプターの位置だと推定されます。

別の角度から考えてみましょう。

資産運用をやっている層の中で仮想通貨をやっている人のパーセンテージを考えてみます。

日本の最大手仮想通貨取引所「ビットフライヤー」の口座数が200万人突破となっています。

SBI証券の口座数が420万人から考えるととても大きな数字ですよね。

 

しかし、ビットフライヤーはメールアドレスさえあれば口座が簡単に作れるのに対し、証券会社は本人確認まで行わないと、口座開設が完了しません。

つまり、ビットフライヤーには、メールアドレスだけで作った本人確認の終了していない口座が一定数あるはずです。

また、仮想通貨はグローバルな市場なので、外国人の口座開設者(特にアジア圏)も多いと思います。

 

多めに見積もって200万人のうち、6割程度の120万人が日本人だとします。

こうやって考えていくと、まだまだ仮想通貨市場も伸びしろがありそうですね。

肌感覚的には、アーリーマジョリティあたりでしょうか。

 

2001年のITバブル崩壊と比較してみましょう。

インターネット・バブル(英語: Internet Bubble)とは、1990年代末期から2000年代初期にかけて、アメリカ合衆国の市場を中心に起った、インターネット関連企業の実需投資や株式投資の異常な高潮である。ITバブルとも呼ばれるが、通常、英語では「dot-com bubble(ドットコム・バブル)」と言う。

「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年から2000年までの足掛け2年間に亘って株価が異常に上昇したが、2001年にはバブルは弾けた。

出典:Wikipedia(https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%83%BC%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88%E3%83%BB%E3%83%90%E3%83%96%E3%83%AB

 

1つの指標として、インターネットの利用率から考えてみたいと思います。

参考までに、2000年付近の日本のインターネット利用率を張っておきます。

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出典:http://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kokugo/kanji_kako/07/pdf/haihu_3.pdf

 

ITバブルは、インターネットの普及とともに起こったものであると考えてもよさそうです。

利用率が60%を超えた、レイトマジョリティに入った時に、バブルが崩壊していることがわかります。

このような歴史から考えると、レイトマジョリティに普及した時が、相場のてっぺんと考えて良さそうです。

 

仮想通貨の普及率と、口座数、そしてこれから大手が参入してくることを考えると、まだレイトマジョリティまで浸透したとは思えないのが、僕のスタンスです。

 

5.株価が強いのでまだリスクマネーが流れ込むと判断した


僕の本業は外国為替証拠金取引(FX)ですが、ドル円と株価指数には一定の相関関係があります。

2018年5月6日現在、ドル円は109円台を推移していて、リスクオフには程遠い影響です。

ビットコインをはじめとする、仮想通貨に金融関係者のお金が大きく入るようになった以上、こういった株価指数や為替の影響は、今後無視できないものになると思います。

ここで、為替と株価指数の日足チャートを見てみましょう。

 

①ドル円 日足チャート

USDJPY20180506

②日経平均株価 日足チャート

J22520180506

③ダウ平均株価 日足チャート

WS3020180506

 

どれをみても、2月・3月のリスクオフが落ち着いて、下値をかためたようにみえます。

こういった為替・株価指数の動きからも、まだまだ運用する上でリスクをとっても大丈夫なように感じます。

 

最近行った仮想通貨トレード

仮想通貨で資金流入を読むには、ファンダメンタルズを把握することが大切です。

取引所に登録するユーザー数が増えると、資金流入が起こるので、その取引所で取り扱っている銘柄は上がりやすい傾向があります。

2017年のコインチェックのCMは典型的な例ですよね。

 

そんな中、2018年4月に中華系三大大手取引所の1つである、「Huobi」がアフィリエイトプログラムを開始しました。

2018年5月6日の取引所ごとの取引高は、「Huobi」が第三位です。

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出典:https://coinmarketcap.com/exchanges/volume/24-hour/

4月の中旬には、アルトコインを買うなら「Huobi」で取り扱っている銘柄にしようと決めました。

色々吟味した結果、「Huobi」で時価総額の割に出来高の多かった「Arcblock(アークブロック)」という銘柄に投資をします。

 

実は4月中旬に、Twitterのリプライでは銘柄を答えていたのですが…笑

 

 

huobitrend

2018年5月現在、Huobiの検索回数は順調に伸びていますね。

「HuobiToken」も目をつけていたのですが、今回は見送りました。

あくまでも、全体の大きな流れ(森)をみて、アークブロック(木)を買うことにしたので、個別銘柄を勧めているわけではなく、「自分はこうやって考えているよ!」という一例です。

 

Twitterなどでリプがたくさんあれば、「なぜビットコインではなくアルトコインの現物にしたのか」「なぜアルトコインでもその銘柄にしたのか」を掘り下げた記事でも書こうと思います。

長文で疲れたのでこの辺で…。

(o’ノ∀’)ノまったネ――――ッ

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